早わかりケインズ


まずは、良く用いられる国内総生産(GDP)について説明し,次に,経済学の2大派閥である古典派とケインズ派について理解します。

(目次)
1.国内総生産(GDP)の意味
2.国内総生産(GDP)と景気
3.古典派の理論
4.国内総生産(GDP)の決まり方−ケインズ派



■■ 1 国内総生産(GDP)の意味 ■■

国内総生産は英語のGross Domestic Productを略してGDPと呼んでいます。これは、簡単に言えば、1年間に日本国内で生産した量の合計です。しかし、一概に「生産量」といっても、日本国内で作っている色々なものは単位が違うので、量のままでは合計できません。したがって、いったん金額に直して、何円分を生産したかを合計していきます。このように生産した金額の合計である日本のGDPは約500兆円です。これは、日本国内で、1年間に500兆円分の財やサービスを生産していることになります。

このGDPには、国内で生産したものの金額を単純に合計した名目GDPと、物価水準の変化を取り除いた実質GDPがあります。

名目GDPとは、新たに生産した金額を足し合わせれば求まるのですが、これには、問題があります。なぜなら、GDPは一国の生産量を知りたいのですが、名目GDPのままだと、物価が変動すると、正確に生産量を表さなくなるからです。たとえば、1国内での生産量は変わらないのに、すべての物の価格が2倍になり、物価が2倍になったとしましょう。すると、生産量は変わっていないのに、生産をした金額は、物の価格がすべて2倍になっているので、やはり2倍となり、名目GDPは2倍となります。

そこで、そのような物価変動の影響を取り除いて1国内の生産量を表す指標が実質GDPです。先の例では、物価が2倍になっているのだから,名目GDPが2倍になっても、それは、生産量の増加ではなく、物価上昇によるものだとわかります。つまり、生産量=実質GDPは以前と変わらないということになります。実質GDP=名目GDP/物価、という関係になります。なお、GDPの計算の際の物価指数をGDPデフレータといいます。

通常,GDP統計が発表され、何%プラス成長とか議論されるのは、実質GDPです。なぜならば、本当の生産量を表しているのは、実質GDPだからです。では、どうして、生産量が重要なのかについては、次回、お話しをしたいと思います。

★ポイント★
1. GDP(国内総生産)は、国内での生産量を表し、日本のGDPは約500兆円。
2. GDPには、国内で生産したものの金額を単純に合計した名目GDPと、物価水準の変化を取り除いた実質GDPがある。
3.重要視されているのは、実質GDPの方である。

★ キーワード★
GDP(国内総生産)
1年間に日本国内で新たに生産した量の合計です。しかし、一概に「生産量」といっても、日本国内で作っている色々なものは単位が違うので、量のままでは合計できません。したがって、いったん金額に直して、何円分を生産したかを合計していきます。このように生産した金額の合計である日本のGDPは約500兆円です。

名目GDP
1年間に日本国内で新たに生産した金額を単純に足し合わせたもの。

実質GDP
物価変動の影響を取り除いて1国内の生産量を表す指標。

GDPデフレータ
GDPの計算の際の物価指数。



■■ 2.国内総生産(GDP)と景気 ■■

今回は、実質GDPと景気がどのように関係するかについてお話しします。

実質GDPが増加するとは、日本国内での生産量が増加するということです。すると、企業はたくさん生産するために人を雇うようになり、失業は減少します。また、企業はたくさん生産するので、やがて、従業員の給料も上がっていきます。従業員の給料が上がれば、消費が増えて、企業の注文が増える結果、さらに生産量である実質GDPは増加します。また、生産量が増加すれば、企業は設備投資を行い生産力の拡大を図ります。設備投資は、機械メーカーの注文の増加となり、更に生産量は増加します。

以上のように、実質GDPが増加すると、どんどん好循環が続き、景気は良くなっていく仕組みがあります。これが、景気回復のメカニズムです。日本経済も早くこのような状態になることが望まれています。

★ポイント★
1.実質GDPの増加とは、日本国内での生産量の増加を意味する。すると、企業はたくさん生産するために人を雇うようになり、失業は減少し、企業はたくさん生産するので、やがて、従業員の給料も上がり、経済はよくなっていく。




■■ 3 古典派の理論 ■■

古典派とは、世界大恐慌の時期にケインズが登場するまでの主流の経済学と思ってください。「古典」とは、文字通り古いのですが、ケインズより古い経済学と理解してください。

古典派は、価格の変動により、経済の不均衡は必ず解消されると考えました。

たとえば、買いたいという需要量より、売りたいという供給量が多ければ、売れ残りが生じてしまいます。このとき、売れ残りがあれば価格は下落します。価格が下落する結果、少なかった需要量は増加するでしょうし、企業は儲からなくなりますから供給量は減少するでしょう。その結果、需要量と供給量は等しくなっていきます。

逆に、売りたいという供給量より買いたいという需要量が多ければ、品切れで物不足が生じてしまいます。このとき、物が不足しているので価格は上昇します。価格が上昇する結果、多かった需要量は減少するでしょうし、企業は儲かるようになりますから供給量は増加するでしょう。その結果、需要量と供給量は等しくなっていきます。

以上のようにして、需要量と供給量は同じでなくても、価格の変動により、需要量と供給量は同じになります。ということは、供給量=売りたい量、と、需要量=買いたい量は同じになるので、企業は売りたい量がすべて売れ、需要者は買いたい量はすべて買うことができるのでハッピーな状態といえます。

古典派は、「すべての市場において、価格が動くことにより、需要量と供給量は等しくなり、経済はハッピーになる」と考えます。物の市場でも需要量と供給量は等しく、売れ残りはないので、企業は売れ残りに苦しむことはありません。

また、労働市場においても価格が動くことにより、需要量と供給量は等しくなります。労働市場における価格は、賃金です。需要量とは企業の求人数、供給量とは就職希望者数です。ですから、古典派は、賃金が動くことにより、企業の求人数と就職希望者数は同じとなり、働きたいのに働けないという失業は発生せず、ハッピーということになります。

なぜ、失業が発生しないかというと,失業とは労働市場における売れ残りと考えることが出来ます。古典派は、売れ残りである失業が続く限り、価格である賃金が下がりつづけると考えます。そして、賃金が下がる結果、企業の労働需要が増加し、失業はなくなるということです。

以上より、古典派の考えでは、経済全体を考えたときに、常に失業がなく、売れ残りもなくハッピーな状態、すなわち、好況である、ということになります。

ところが、1929年、ニューヨークの株価大暴落を契機に世界大恐慌というかつてない大不況が起こり、大量失業、大量売れ残り、という事態が発生しました。もちろん、古典派と呼ばれるいままでの経済学では、これらの事態を説明できませんでした。

このような、世界大恐慌のときに、不況の説明をおこなったのがケインズです。

次回は、いよいよ「 4. 国内総生産(GDP)の決まり方−ケインズ派」です。

★ ポイント★
1. 世界大恐慌の時期にケインズが登場するまでの主流の経済学を古典派とよぶ。
2. 古典派の考えでは、「すべての市場において、価格が動くことにより、需要量と供給量は等しくなり、経済はハッピーになる」ので、不況を説明できない。

★キーワード★
古典派
世界大恐慌の時期にケインズが登場するまでの主流の経済学。「すべての市場において、価格が動くことにより、需要量と供給量は等しくなり、経済はハッピーになる」と考える。

世界大恐慌
1929年、ニューヨークの株価大暴落を契機に起こった世界的大不況。




■■ 4.ケインズの理論 ■■

前回は、古典派の考えだと、経済は常にハッピーな状態、すなわち、好況であるということになり、不況の説明ができないという問題点がある、ということをお話ししました。

今回は、不況をうまく説明したケインズの理論を説明します。
好況で、買いたい量(需要量)が100個で、売りたい量(供給量)も100個であるときを考えましょう。需要量=供給量ですから、売れ残りもなく、ハッピーです。

いま、株価の暴落などで人々が損をし、需要量が100個から80個に減ったとしましょう。すると、供給量は100個のままですが、需要量は80個に減りますから、20個だけ売れ残ってしまいます。

古典派の理論では、この20個の売れ残りがなくなるまで価格は下落し、需要量と供給量は等しくなります。

しかし、ケインズは、現実経済はそうなっていないと考えました。現在の経済の大部分を占める工業やサービス業は、売れ残りが生じた場合に、売れ残りがなくなるまで価格を下げたりはせず、価格をそのままにしていると考えました。

価格を下げなければ、需要量は80個に減ったままですから、売れ残りはなくなりません。企業は売れ残るものを作っても仕方ないので、本当は100個売りたいのですが、80個しか買ってもらえないので、泣く泣く、生産量を80個に減らします。

もともと、100個売りたいと思ったのは、100個生産するだけの労働者や工場があったからです。それを、泣く泣く80個の生産量に減らすということは、労働者や工場は余ってしまうので、企業は人員削減や工場閉鎖などのリストラを行います。
このようにして、ケインズは、不況をうまく説明しました。

では、どうしたら、不況から脱出できるのでしょうか。ケインズの理論は単純明快です。もともと、需要が減ったから不況になったのだから、政府が需要を増やしてやれば景気は回復すると考えたのです。

先ほどの例では、需要量が100個から80個に減ったからリストラが起こったのだから、政府支出を増加し、需要量を20だけ増加させて需要量を100個に戻せれば、また、工場はフル稼働となり、労働者もたくさん必要となり、景気は回復するという理屈です。もちろん、政府の支出以外にも、中央銀行が金利を下げて設備投資や住宅投資などの需要を増加させても景気は回復します。

このように、ケインズは、生産量や所得、一国でいえば国内総生産(GDP)は需要の大きさによって決まると考えました。これを、「ケインズの有効需要の原理」といいます。

では、古典派理論とケインズ理論は、どちらが正しいのでしょうか?

経済学とは、現実経済を分析し、説明する学問ですから、良い理論とは現実経済を説明できる理論です。

好況時には、古典派の理論が当てはまり、不況時にはケインズの理論が当てはまります。ですから、古典派理論とケインズ理論は、現実経済の状態に応じて使い分けていくという考え方がオーソドックスなスタンスです。

★ポイント★

ケインズは、以下のように考えた。
1.現実には古典派の主張するように、売れ残りがなくなるまで価格は下がらない。
2.企業は価格を下げずに、むしろ、生産量を減らして対応する。
3.その結果、労働者や工場が余ってしまうので、リストラ工場閉鎖などが起こり不況になる。
4.不況対策としては、政府が需要を増やせば良い。

★キーワード★
ケインズ
世界大恐慌の時期に、不況を説明する経済理論を考えたイギリスの経済学者。不況は需要が少ないから起こるので,需要を増やしてあげれば景気は良くなると主張した。この考えは,今日の経済政策の基礎となっている。

有効需要の原理
生産量や所得、一国でいえば国内総生産(GDP)は需要の大きさによって決まるというケインズの考え。